V-RECS〈SG〉ヴイ・レックスSG

機能・性能

Vの制震力

木造軸組工法の基本である柱と梁を、上下2つのV型で支える鋼製アーム。地震エネルギーを吸収する高減衰ゴムを組み込んだ高性能ダンパー。地震に強い構造体づくりと工法開発を重ねてきたBXカネシンの技術力と開発力が結実した最新鋭の制震システムです。

V-RECS〈SG〉制震メカニズム

ダンパーが一番効率よく働く位置を探していくと、上下のV型アームの頂点にダンパーを置いた形状が最適で、建物の変形を効率よく回転運動に変換し、高い変形抑制効果を発揮します。

V-RECS〈SG〉制震メカニズム
1. 地震エネルギーがV-RECS〈SG〉アームへ

地震のエネルギーが建物に加わると柱に装着したV-RECS〈SG〉アームAに圧縮、Bに引張の力がかかります。

2. V-RECS〈SG〉アームの力がダンパーへ

V-RECS〈SG〉アームA、Bにかかった力が、V-RECS〈SG〉ダンパーCを押し込むと同時にV-RECS〈SG〉アームBを押し上げ回転運動に変換します。

3. 高減衰ゴムが変形

V-RECS〈SG〉ダンパーCとDは高減衰ゴムで接合されており、Cの回転により高減衰ゴムがせん断変形します。

4. 地震エネルギーを吸収

震動エネルギーを高減衰ゴムがせん断変形して熱エネルギーに変換し、建物の揺れを吸収します。

一般ゴムと高減衰ゴムの比較

一般ゴムと高減衰ゴムの比較

一般ゴムの球と高減衰ゴムの球を同時に同じ高さから落とすと、一般ゴムは弾むのに対し、高減衰ゴムはほとんど弾みません。これは、高減衰ゴムが落下の運動エネルギーを熱エネルギーに変換し、衝撃を吸収するためです。

一般ゴムと高減衰ゴムの比較

実験データが実証する制震力

地震の揺れを最大 約60% 軽減

グラフは青い線がV-RECS〈SG〉なしの時の揺れを示し、赤い線がV-RECS〈SG〉を4枚設置した時の揺れを示しています。V-RECS〈SG〉を設置することで最大約60%の変形抑制効果が確認できました。

建築センター波(BCJ-L2)50カインで解析した場合の応答解析結果
建築センター波(BCJ-L2)50カインで解析した場合の応答解析結果
※変形抑制効果は、建物形状、配置プラン、地震波によって異なります。

変形抑制効果とは

変形抑制効果とは、2階の床の揺れ幅を基準に測定します。例えば揺れ幅100mmに対して、60%の変形抑制効果は40mmの揺れ幅に抑制されたことを示します。

変形抑制効果とは

※イラストはイメージです。

実大実験により変形抑制効果を実証

V-RECS〈SG〉を設置した場合と設置しない場合を実大実験で比較することで、建物の変形抑制効果が実証されました。また、この実験結果は応答解析の変形抑制効果と同等となり、応答解析結果の信頼性が確認できました。

実大実験により変形抑制効果を実証
実験機関 実験内容
独立行政法人
防災科学技術研究所
木造軸組工法2階建て(耐震等級3設計)
〈耐力壁〉筋かい耐力壁および合板耐力壁
〈入力波〉建築センター波(BCJ L2)、神戸海洋波(kobe NS)
※実験終了後の様子

柱の引き抜きを抑える接合金物です。20回加振しても金物の変形やビス・ナットの緩みがありませんでした。

※実験終了後の様子

実大実験により変形抑制効果を実証

内周部の配置が安心感とデザイン性の両立を可能に

内周部の配置が安心感とデザイン性の両立を可能に

V-RECS〈SG〉は高減衰ゴムの性能を最大限発揮させるため、あえて内周部への配置にこだわりました。外周部だと、夏場は壁内温度が上昇しやすく、冬場は結露が発生しやすいなど最適な環境ではありません。また、断熱材が施工しづらくなり、作業効率も低下してしまいます。筋かい耐力壁と同一の壁に設置が可能になったことで、希望の設計プランのまま制震装置が設置でき、住まいの安心と満足が得られます。

V-RECS〈SG〉の設置例

V-RECS〈SG〉は、1階に設置します。設置数は、変形抑制効果やコストによって増減することが可能です。

変形抑制効果59%

省令準耐火構造に対応

省令準耐火構造に対応

V-RECS〈SG〉は、住宅金融支援機構の省令準耐火構造の規定に準拠し、施工性向上を目的にユニット化した製品オプション「省令準耐火グラスウール」を別途ご用意しています。「省令準耐火グラスウール」は、1壁あたり上下1箇所ずつ2枚使用します。 設置方法については取付け説明書をご覧ください。
※必ずオプション品の「省令準耐火グラスウール」を使用しなければならないということではなく、「省令準耐火グラスウール」以外の方法で規定に準拠していただいても構いません。

これまで省令準耐火構造において制震装置等を設置するために間柱等を切り欠く際は、住宅金融支援機構の認定工法に準じる必要がありましたが、「【フラット35】対応 木造住宅工事仕様書 平成26年版」(平成26年10月1日)では制震装置の設置に関する納まりの標準仕様が新たに明記されました。

告示1358号、1380号に定める構造方法に対応可
省令準耐火仕様対応可
※【フラット35】対応 木造住宅工事仕様書 平成26年版に準じた施工をお願い致します。

省令準耐火構造の場合は、以下の内容に準じた施工をお願いいたします。

【フラット35】対応 木造住宅工事仕様書 平成26年版 226・230ページより抜粋

18.7.1 1枚張り

4.柱及び間柱の間隔は500mm以下とし、間柱の断面寸法は30mm×105mm以上とする。やむを得ず、構造機器又は設備機器の設置により、柱又は間柱を切り欠く場合は、本項18.12(その他)の3のロに規定する断熱材により防火上支障のないよう処理する。

18.12 その他

3.床又は天井と壁との取合い部、壁と壁との取合い部及び天井内部における間仕切り壁と横架材との間には、火災が相互に貫通しないようファイヤーストップ材を設け、その材料は次のいずれかとする。ただし、上階に床が無い部分の天井の場合、天井内部における間仕切り壁と横架材との間のファイヤーストップ材を省略することができる。

  1. イ.厚さ30mm以上の木材
  2. ロ.厚さ50mm以上のロックウール(かさ比重0.024以上)、厚さ50mm以上のグラスウール(かさ比重0.024以上)、又は厚さ100mm以上のグラスウール(かさ比重0.01以上)
  3. ハ.厚さ12mm以上のせっこうボード

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BXカネシンの制震装置

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